携帯買うならソフトバンク

携帯の累計契約台数が、昨年2007年の12月末で、１億台を突破しました。ざっくり国民の80％が携帯を持っている計算になります。携帯の新規契約及びナンバーポータビリティ制度を利用したキャリア変更での契約獲得数で躍進を見せるのが、ソフトバンク。人気の秘密は、一見分かりやすそうな格安プランを全面に押し出し、かつ、矢継ぎ早に新機種を、女性をターゲットにしたような、落ち着いたおしゃれな広告と外国の有名俳優を起用した洗練されたイメージ戦略で装飾している点にありそうです。また、機種の種類も、いわゆるブラウザーフォンといった通常の携帯の他、主としてビジネスユーザーをターゲットにしたスマートフォンというPDA機能を有しパソコンと連携できる多機能かつ高機能な携帯を継投させることで、幅広いユーザー層から支持を得てきています。そして、旧ボーダフォン時代にはなかった破竹の勢いで契約者数を増やし、昨年来８ヵ月連続、純増数ナンバーワンの座を維持し続けています。

それに加えて、携帯自体の機能にも、はやくから着目し、500万画素携帯やワンセグ携帯、海外でも使えるGSM通信方式の変換機能付きやブルートゥース内蔵携帯をいち早く積極的に市場に投入するとともに、コアな一部のユーザーからも、NOKIAの新機種を継投させることで、その支持を得てきました。
ソフトバンクは価格破壊と徹底した競争原理を、それまでの殿様商売的な携帯市場にもたらし、イノベイティブな戦略を常に打ち出してきました。2008年には、ドコモから出ると噂される米Apple社のiPhoneによるドコモの巻き返しが強力ですが、それが一過性のものなのか、その勢いにドコモを乗らせてしまうのかは、ひとえにソフトバンクの斬新な戦略次第と言っても過言でないでしょう。

携帯料金いったいどこがお得なの？

年々歳々、携帯電話の料金体系は複雑化する一方。半額になる、という裏には、オプションや長期契約を前提としたものなど条件をしっかり見定める必要があります。

携帯電話の契約プランはその名称を見ただけでは中身の片鱗すら分からない上、名称変更や新サービスの登場でますます訳の分からないものになっています。しかしながら、各携帯キャリアの料金設定をよく見ていくと、そこにはキャリアの損得勘定の微妙な細工が見られます。その当たりを汲み取って安く携帯料金を済ませるためには、おおよそ以下のような購入方針を立てておけばよいと考えられます。

①新規契約またはナンバーポータビリティ制度で他のキャリアに変える場合には、家族と同じキャリアを選ぶことが鉄則です。

②通話に対する課金体系は、各キャリアの各サービスないしプランで異なっています。課金の種類は、1分または30秒、それ未満の中間の時間の経過するごとに課金がなされるものに分かれます。料金は課金秒数が少なければ少ないほど安くなります。10秒ごとに課金されるプランの方が、1分ごとに課金されるプランより安くつくということです。電話をよくするかどうかでこの②は大切な指標となります。

③昼間と夜間で通話料金が異なるプランがあります。よく通話する時間帯がいつかを考えてプランを選択します。

④同じキャリア間や同じキャリアで契約をした家族間では通話が無料になるプランないしサービスがあります。同じキャリアの人と通話する場合には見逃せない点です。

⑤他社携帯からナンバーポータビリティ制度を使って移行した場合得するプランがあります。

⑥無料通話分の繰り越しサービスには、無期限のものと2ヵ月のものがあります。

⑦メールやネット接続を中心に携帯を利用する場合はパケット割引を考えます。

⑧留守番電話サービスは月額使用料がとられるキャリアと無料のキャリアがあります。

⑨年間契約の割引率は各社でかなり異なっています。

８ヵ月間連続純増数第１位はソフトバンク

電気通信事業者協会（TCA）の2008年1月10日の発表によると、携帯電話及びPHSの累計契約数が１億台を超えたもようです。また、携帯電話単独の契約数でも１億台を超えました。人口普及率も80％を超え、いよいよ国民皆携帯時代に突入です。

各キャリアの純増数を見ると、昨年から不振続きのドコモが、昨年３月以来の10万超の純増を取り戻したことは特筆すべき点でしょう。昨年11月下旬に発表した905iシリーズが年末商戦の追い風もあって純増数の挽回に拍車をかけた形となりました。一方で、ここのところ勢いに陰りが見えるauは、やはり年末商戦の追い風に乗って18万弱の純増数となりました。そして、注目のソフトバンクです。昨年5月以来純増数でトップの座を獲得し続けてきた同社が、年末商戦でどれだけ純増数を増やし、契約台数１位、２位の、それぞれドコモとauに肉薄できるかが注目されるところでした。蓋をあけてみると、12月末純増数は21万を超え、純増数トップの座を押さえて年を越える結果となりました。

ただし、普及率がそろそろ飽和状態になりつつある携帯市場では、あらたな展望を模索すべき時期が到来した2008年の幕開けとなりました。今後の携帯市場は、主として機種変更が契約の主流となっていくため、各メーカー側がデザインや付加価値に加えて、キャリアとより密に協調した斬新なインターネット・サービスへの提供にしのぎを削ることになるでしょう。今年の純増数に直接影響を与えると見られる米アップル社のiPhone上陸を前に、各社の純増数に向けての新たな取り組みは始まったばかりである。

携帯電話は一体どこへ行くのか？

最新の携帯電話には従来のコミュニケーションツールに加えて、エンターテイメントの色合いが濃厚になって来ています。いわば遊び心をデザインに乗せた、多機能携帯が最新携帯のトレンドといえるでしょう。

最新携帯といえるための機能としては、ワンセグ、お財布、テレビ電話、GPSの各機能が高感度液晶の画面を通して閲覧可能ということが上げられるでしょう。また、携帯のヘビーユーザーならば、日本の大部分の携帯であるブラウザーフォンに飽きたらず、いわゆるスマートフォンという部類の、主として海外のメーカーの携帯を選択します。スマートフォンは、今は国内市場が風前の灯火となったPDAという、電子手帳系の携帯デバイスに、通信機能が付加したものを指します。Flash、PDF、Word、Excelの閲覧ないし編集が可能であること、アプリケーションソフトをインストールしてより高機能な携帯にできること、そしてそれを可能にするためのパソコンのOSに当たるのが、Windows MobileやPalm OS、Symbian OSなど携帯の高機能化に欠かせないスマートフォン用のOS群です。また、最近では、パソコンと全く同じOSを搭載するiPhoneが出現するに至って、携帯がミニパソコン化しつつあります。

パソコン、デジカメ、ラジオ、テレビ、音楽プレイヤー、動画プレイヤー、ナビゲーション、読書、ゲーム機、財布、それこそ何でも携帯に取り込まれていくこの時代にあって、残るは万全なセキュリティーということになるでしょう。

アメリカの携帯事情

アメリカの通信会社は、大手にはCingular、Verizon、T-mobile、Sprintの４社があります。通信方式には、GSM、CDMA、TDMAを利用しています。

アメリカ国内の携帯の使い方は日本とかなり異なっています。日本においては、定額制の影響でインターネットの利用が比較的普及してきました。また、写メールなど比較的重いものを通信に乗せることも普通に行われています。これは、通信に定額制を持つ日本ならではの状況といえます。これに対して、アメリカでは、通信料が高額なため、インターネットの利用は普及していません。写メールどころか、メール自体も日本ほど利用されていません。加えて、多機能が売りの高額な携帯もそれほど売れていません。高額な通信料金と魅力的な多機能携帯がない点が足かせとなって、これまでアメリカの携帯市場は比較的廉価な機種が中心に売れてきたようです。ところが、2007年アップル社がiPhoneを市場投入するや、この携帯は高額であるにもかかわらず爆発的人気を博することになります。多機能で高額なこの携帯が爆発的に売れた原因は、斬新なデザインや機能、これまでの携帯の常識を覆す操作方法もさることながら、殿様商売な通信会社の方法を、定額制を導入させることで料金体系を変えた点が大きいようです。アメリカの携帯市場の動向を占う上で、携帯電話会社でない新参者アップル社の動きは眼が離せないところです。