携帯買うならソフトバンク

携帯の累計契約台数が、昨年2007年の12月末で、１億台を突破しました。ざっくり国民の80％が携帯を持っている計算になります。携帯の新規契約及びナンバーポータビリティ制度を利用したキャリア変更での契約獲得数で躍進を見せるのが、ソフトバンク。人気の秘密は、一見分かりやすそうな格安プランを全面に押し出し、かつ、矢継ぎ早に新機種を、女性をターゲットにしたような、落ち着いたおしゃれな広告と外国の有名俳優を起用した洗練されたイメージ戦略で装飾している点にありそうです。また、機種の種類も、いわゆるブラウザーフォンといった通常の携帯の他、主としてビジネスユーザーをターゲットにしたスマートフォンというPDA機能を有しパソコンと連携できる多機能かつ高機能な携帯を継投させることで、幅広いユーザー層から支持を得てきています。そして、旧ボーダフォン時代にはなかった破竹の勢いで契約者数を増やし、昨年来８ヵ月連続、純増数ナンバーワンの座を維持し続けています。

それに加えて、携帯自体の機能にも、はやくから着目し、500万画素携帯やワンセグ携帯、海外でも使えるGSM通信方式の変換機能付きやブルートゥース内蔵携帯をいち早く積極的に市場に投入するとともに、コアな一部のユーザーからも、NOKIAの新機種を継投させることで、その支持を得てきました。
ソフトバンクは価格破壊と徹底した競争原理を、それまでの殿様商売的な携帯市場にもたらし、イノベイティブな戦略を常に打ち出してきました。2008年には、ドコモから出ると噂される米Apple社のiPhoneによるドコモの巻き返しが強力ですが、それが一過性のものなのか、その勢いにドコモを乗らせてしまうのかは、ひとえにソフトバンクの斬新な戦略次第と言っても過言でないでしょう。

携帯料金いったいどこがお得なの？

年々歳々、携帯電話の料金体系は複雑化する一方。半額になる、という裏には、オプションや長期契約を前提としたものなど条件をしっかり見定める必要があります。

携帯電話の契約プランはその名称を見ただけでは中身の片鱗すら分からない上、名称変更や新サービスの登場でますます訳の分からないものになっています。しかしながら、各携帯キャリアの料金設定をよく見ていくと、そこにはキャリアの損得勘定の微妙な細工が見られます。その当たりを汲み取って安く携帯料金を済ませるためには、おおよそ以下のような購入方針を立てておけばよいと考えられます。

①新規契約またはナンバーポータビリティ制度で他のキャリアに変える場合には、家族と同じキャリアを選ぶことが鉄則です。

②通話に対する課金体系は、各キャリアの各サービスないしプランで異なっています。課金の種類は、1分または30秒、それ未満の中間の時間の経過するごとに課金がなされるものに分かれます。料金は課金秒数が少なければ少ないほど安くなります。10秒ごとに課金されるプランの方が、1分ごとに課金されるプランより安くつくということです。電話をよくするかどうかでこの②は大切な指標となります。

③昼間と夜間で通話料金が異なるプランがあります。よく通話する時間帯がいつかを考えてプランを選択します。

④同じキャリア間や同じキャリアで契約をした家族間では通話が無料になるプランないしサービスがあります。同じキャリアの人と通話する場合には見逃せない点です。

⑤他社携帯からナンバーポータビリティ制度を使って移行した場合得するプランがあります。

⑥無料通話分の繰り越しサービスには、無期限のものと2ヵ月のものがあります。

⑦メールやネット接続を中心に携帯を利用する場合はパケット割引を考えます。

⑧留守番電話サービスは月額使用料がとられるキャリアと無料のキャリアがあります。

⑨年間契約の割引率は各社でかなり異なっています。

８ヵ月間連続純増数第１位はソフトバンク

電気通信事業者協会（TCA）の2008年1月10日の発表によると、携帯電話及びPHSの累計契約数が１億台を超えたもようです。また、携帯電話単独の契約数でも１億台を超えました。人口普及率も80％を超え、いよいよ国民皆携帯時代に突入です。

各キャリアの純増数を見ると、昨年から不振続きのドコモが、昨年３月以来の10万超の純増を取り戻したことは特筆すべき点でしょう。昨年11月下旬に発表した905iシリーズが年末商戦の追い風もあって純増数の挽回に拍車をかけた形となりました。一方で、ここのところ勢いに陰りが見えるauは、やはり年末商戦の追い風に乗って18万弱の純増数となりました。そして、注目のソフトバンクです。昨年5月以来純増数でトップの座を獲得し続けてきた同社が、年末商戦でどれだけ純増数を増やし、契約台数１位、２位の、それぞれドコモとauに肉薄できるかが注目されるところでした。蓋をあけてみると、12月末純増数は21万を超え、純増数トップの座を押さえて年を越える結果となりました。

ただし、普及率がそろそろ飽和状態になりつつある携帯市場では、あらたな展望を模索すべき時期が到来した2008年の幕開けとなりました。今後の携帯市場は、主として機種変更が契約の主流となっていくため、各メーカー側がデザインや付加価値に加えて、キャリアとより密に協調した斬新なインターネット・サービスへの提供にしのぎを削ることになるでしょう。今年の純増数に直接影響を与えると見られる米アップル社のiPhone上陸を前に、各社の純増数に向けての新たな取り組みは始まったばかりである。

携帯電話は一体どこへ行くのか？

最新の携帯電話には従来のコミュニケーションツールに加えて、エンターテイメントの色合いが濃厚になって来ています。いわば遊び心をデザインに乗せた、多機能携帯が最新携帯のトレンドといえるでしょう。

最新携帯といえるための機能としては、ワンセグ、お財布、テレビ電話、GPSの各機能が高感度液晶の画面を通して閲覧可能ということが上げられるでしょう。また、携帯のヘビーユーザーならば、日本の大部分の携帯であるブラウザーフォンに飽きたらず、いわゆるスマートフォンという部類の、主として海外のメーカーの携帯を選択します。スマートフォンは、今は国内市場が風前の灯火となったPDAという、電子手帳系の携帯デバイスに、通信機能が付加したものを指します。Flash、PDF、Word、Excelの閲覧ないし編集が可能であること、アプリケーションソフトをインストールしてより高機能な携帯にできること、そしてそれを可能にするためのパソコンのOSに当たるのが、Windows MobileやPalm OS、Symbian OSなど携帯の高機能化に欠かせないスマートフォン用のOS群です。また、最近では、パソコンと全く同じOSを搭載するiPhoneが出現するに至って、携帯がミニパソコン化しつつあります。

パソコン、デジカメ、ラジオ、テレビ、音楽プレイヤー、動画プレイヤー、ナビゲーション、読書、ゲーム機、財布、それこそ何でも携帯に取り込まれていくこの時代にあって、残るは万全なセキュリティーということになるでしょう。

アメリカの携帯事情

アメリカの通信会社は、大手にはCingular、Verizon、T-mobile、Sprintの４社があります。通信方式には、GSM、CDMA、TDMAを利用しています。

アメリカ国内の携帯の使い方は日本とかなり異なっています。日本においては、定額制の影響でインターネットの利用が比較的普及してきました。また、写メールなど比較的重いものを通信に乗せることも普通に行われています。これは、通信に定額制を持つ日本ならではの状況といえます。これに対して、アメリカでは、通信料が高額なため、インターネットの利用は普及していません。写メールどころか、メール自体も日本ほど利用されていません。加えて、多機能が売りの高額な携帯もそれほど売れていません。高額な通信料金と魅力的な多機能携帯がない点が足かせとなって、これまでアメリカの携帯市場は比較的廉価な機種が中心に売れてきたようです。ところが、2007年アップル社がiPhoneを市場投入するや、この携帯は高額であるにもかかわらず爆発的人気を博することになります。多機能で高額なこの携帯が爆発的に売れた原因は、斬新なデザインや機能、これまでの携帯の常識を覆す操作方法もさることながら、殿様商売な通信会社の方法を、定額制を導入させることで料金体系を変えた点が大きいようです。アメリカの携帯市場の動向を占う上で、携帯電話会社でない新参者アップル社の動きは眼が離せないところです。

中国の携帯電話小話

中国での携帯電話は固定電話の普及を追い抜く形で進んでいます。中国を含む海外の携帯契約は、日本国内の携帯契約の実情とはかなり異なっています。国内では通信会社である携帯キャリアが、販売店や量販店を通して、通信機能付きの状態にして販売します。その場で、気に入った機種を選び、キャリアから提供される様々なサービスを選択し、電話番号をもらい、通信可能状態にして手渡されます。これに対して、海外で携帯を購入する場合、通信会社に行って、電話番号だけを、正確には電話番号の入ったSIMカードを購入し、その後小売店に行って好きなメーカーの、好きな機種を選んで購入した後、SIMカードを入れて使うということになります。ただし百貨店や販売店では、電話番号の購入と機種の購入が同時にできます。中国での携帯料金の支払い方法は２種類あります。月払い制とプリペイド方式です。ただし前者は、法人か、居住証明を持つ個人だけが契約対象になります。

中国の通信会社には２社あります。まずは中国の通信会社の最大手、中国移動です。通信方式にGSMとGPRSを使っています。さしずめ日本でのDOCOMOに当たるでしょう。中国聯通は通信方式にGSMに加え、CDMAを導入することで中国移動に対して巻き返しを狙っています。

中国の携帯加入者数は日本の数倍の億単位で、13億という人口を考えるとまだ数億を市場内で掘り起こすことが可能です。日本の携帯も数社が参入しているものの、外資系のノキア、モトローラ、シーメンス、サムスンの人気には遠く及びません。

基地局が近くない時あなたの携帯は？

現在では、日本国内で携帯の電波が届かないほどの田舎を見つけるのは難しくなってきました。しかし、地上波と基地局を前提とする現在の携帯は、おのずと電波の届く範囲に限界があります。例えば、山間部や海上、砂漠や一部の僻地では、必要性の有無はともかくとして、圏外となります。ところが、人工衛星を基地局とする衛星携帯電話では、このような場所でも通信が可能となります。

衛星携帯電話はこのように人工衛星との間に遮蔽物がない限りどこにいても通信が可能です。他方、屋内では、通信がしにくいというデメリットがあります。ただし、衛星携帯電話には、通常の携帯電話の世界標準通信方式GSMが利用できる機種がほとんどなので、通常の携帯を併用する必要はありません。また、SMS（ショートメッセージサービス）というメールサービスを利用して、アルファベットであれば160文字、日本語ならその半分の文字を送信する機能がついています。

なお、衛星携帯電話はどの国でも自由に利用できるわけではありません。ハンガリー、ポーランドや北朝鮮などの国では、衛星携帯電話の国内持ち込みが禁止されています。また、わが国でも、国の許可なく衛星携帯電話を国内で利用すると電波法に抵触します。従って、総務省からもらう包括免許がついた衛星携帯電話を使う必要があります。

衛星携帯電話はこのように特殊な状況にいる場合以外には利用価値はないといえますが、近辺の基地局が震災で機能マヒした場合などでの被災地での活用が期待できます。

国際化する日本の携帯電話

従来の国内の携帯では、そのまま海外に持ち出して利用することはできませんでした。これは、国内の通信方式と海外の通信方式が異なっているためです。そのため、海外で携帯を使おうとした場合、日本の携帯キャリアから海外用の携帯をレンタルで借り受けたり、現地で調達するしかありませんでした。ただ、海外の携帯の仕様は国内の携帯のそれとかなり異なっているので、海外の携帯を操作した経験のない人は、結局は日本でレンタルする方法を取るしかありませんでした。ところが、ここのところ、海外の通信方式が国内の通信方式とともに内蔵された携帯が国内でも新機種を中心に出てくるようになってきました。日本の携帯も国際化の流れにようやく乗るようになってきたのです。

携帯電話を、海外で、現地の提携携帯通信事業者の設備を利用して発着信できることを、国際ローミングと呼びます。国際ローミングができるためには、通信方式に世界標準のGSM方式を採用している必要があります。残念ながら日本国内での通信方式はGSM方式ではありません。ただし、国際ローミングの利用料金は、発着信ともにかかる上に、かなり高額です。

現在、次世代の通信方式が世界では採用されつつあります。通信方式の利便性は携帯の国際化の流れを今後とも勢いづかせていくことでしょう。しかし、そこにあって、国際ローミングサービスをより使いやすいサービスにしていくためには、料金体系を見直す必要があります。

しまった！携帯なくしてしまった！

総務省の2007年の世帯調査によると、国内人口の７割強が携帯電話を所有しているようです。運転免許証における国民皆免許時代が、今度は携帯電話に訪れようとしています。携帯電話を一人複数所有ないし活用している場合も今では珍しくありません。携帯電話は機能面で日進月歩の技術革新が続き、携帯音楽デバイス、デジカメ、ラジオ、定期券、現金支払いデバイス、DVDプレーヤ、ナビ、読書用デジタルデバイス、辞書、GPS、自宅監視デバイスなどなどが内蔵された携帯デバイスは、もはや「携帯電話」とは呼べない状況に至っています。いわば自分の日常生活が凝縮された状態で携帯に内含されている、といっても過言でないでしょう。

このような携帯電話は、普及率が上がっていくとともに紛失率も上がっています。紛失は「携帯性」に、ついて回るものなのです。ただし、携帯の場合、紛失によって、他人のアドレスの紛失による個人情報の流出、銀行口座などの口座番号やパスワードなどの流出、悪意の拾得者の使用による過払いなどの危険性が伴います。そこで、各携帯キャリアでは、主として新しい機種に対して、GPSを活用した携帯のパソコンからの発見、他の電話やパソコン経由による携帯操作の停止などの紛失時の安心サービスを有料で提供しています。まさかの紛失時の保険として是非とも紛失サービス機能を追加しておきたいものです。

今あなたが立っている場所は地球上ではどこでしょうーGPS

GPSとは、Global Positioning Systemの略で、日本語にすると、全地球的測位システム。地球という巨大な土俵の上で、自分の位置情報を人工衛星から得ることが可能です。昨年2007年から携帯電話の新機種に本格的に採用されるようになってきました。現在のところ、日本国内においては、アメリカの人工衛星からの情報を間借りしているという状況で、近い将来、日本独自の衛星が打ち上げられ、日本国内に最適化された受信感度のGPSが予定されています。

ところで、これまで国内の携帯電話会社においては、米国のQUALCOMM社が開発したgpsOneを他社に先駆けて利用してきたKDDIが、GPSの携帯電話採用面で他社をリードしてきました。しかし、日本においてもGPS携帯電話が常識化しつつあり、現在は各携帯電話会社はそれぞれ独自の位置情報方法を採用するに至っています。ただし、携帯電話会社間で採用する位置情報方法が異なっているのみならず、同じ会社でも機種によっても位置情報方法が異なる場合があるため、いわゆるマルチキャリア対応の位置情報システムを作るには、位置情報の取得方法を振り分ける作業が必要となるなど、GPS関連においても各社の独自路線は相変わらずの状態です。

今後、日本独自の人工衛星を利用した高感度のGPSが稼働し始め、GPSをバックボーンにしたさまざまな携帯電話用のサービスが出る頃には、総務省の指導で、各社の位置情報システムが統一されることを是非とも期待したいところです。